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貯蓄をしていない人が取るべき一つの手法

貯蓄をしていない人が取るべき一つの手法
この記事で分かること

・老後資金に関する調査
・世の中の貯蓄概況
・取るべき一つの手法

おはーん、ペーパー先生です。

皆さんはどのぐらい貯蓄していますか?

これをきっちり答えられる人とそうでない人で

家計への取り組み度がハッキリと分かれそうですよね。

本日は、世の中の貯蓄概況をおさらいしながら、貯蓄をしていない人が取るべき一つの手法をやわらか解説します。

老後資金に関する調査

松井証券さんが老後資金に関する意識調査を行なっていますので紹介をしていきましょう。

なお「貯蓄」という単語には複数の定義があります。

貯蓄とは

①資産全体を含む:
現金・預金・投資(金融資産や不動産など)・年金・保険などにより資産を蓄えること。

②流動資産のみ:
現金・預金(普通預金や定期預金など)・金融資産(株や投資信託や債券など)・保険により資産を蓄えること。不動産と年金は含めない。

③現金預金のみ:
現金・預金(普通預金など)により資産を蓄えること。

今回のアンケートにはどの定義としているのかの記載を見つけることができませんでしたが、

趣旨を踏まえると①としてみるのが妥当かと思いますので

その前提で見ていきたいと思います。

<「老後資金に関する調査」実施概要>
・調査方法:インターネット調査
・調査時期:2020年9月
・調査対象:子どもと親のいる全国の20-60代男女、計800名(男性400名/女性400名)
(中央値で集計)

【出典】<世代別の老後資金に関する実態を発表>年収に対する貯蓄の割合、10%以下は「浪費家」、30%以上は「貯蓄家」と認定!(PR TIMES)
2020年10月22日 11時30分

『年収の貯蓄割合に関して、あなたが思うそれぞれの言葉の定義について教えてください。』
 ”浪費家”の定義=年収の「10%以下」を貯蓄している人
 ”貯蓄家”の定義=年収の「30%以上」を貯蓄している人

『あなたの現在の世帯貯蓄額と、あなたが思う、現在の生活における理想の世帯貯蓄額を教えてください』
<理想>
 20代「480万円」
 30代「1000万円」
 40代「1000万円」
 50代「2000万円」
 60代「3000万円」

<現実>
 20代「100万円」
 30代「300万円」
 40代「350万円」
 50代「500万円」
 60代「1200万円」

『あなたは誰のために貯蓄をしていますか。』
 第1位「自分たち夫婦のため(71.3%)」
 第2位「子どものため(67.6%)」
 第3位「自分のため(21.8%)」

『”自分たち夫婦のため”と回答した人の貯蓄理由』
 第1位「老後(80.4%)」
 第2位「いざという時の備え(46.7%)」
 第3位「生活費(43.7%)」「医療費(43.7%)」

『”子どものため”と回答した人の貯蓄理由』
 第1位「学費(67.3%)」
 第2位「いざという時の備え(50.8%)」
 第3位「子どもの結婚(31.4%)」

『”自分のため”と回答した人の貯蓄理由』
 第1位「老後(56.9%)」
 第2位「趣味(50.6%)」
 第3位「いざという時の備え(50.0%)」

『あなたは、老後に不安がありますか。』
 第1位「不安がある(43.1%)」
 第2位「やや不安がある(40.5%)」

『あなたは、何に不安を抱えていますか。』
 第1位「老後の資金(79.5%)」
 第2位「老後の健康維持(53.1%)」
 第3位「老後の夫婦関係(27.7%)」

『現在の貯蓄だけでは老後資金が足りないと思いますか。』
 第1位「そう思う(67.9%)」
 第2位「ややそう思う(23.5%)」

『若いうちにやっておけばよかったと思うことは何ですか。』
 第1位「資産形成・資産運用(50.0%)」

『あなたが、老後のために必要だと思う資金を教えてください。』
 2,000万円

取るべき一つの手法

ざっと紹介をしてきましたが、いかがだったでしょうか。

こうしたシミュレーションはゴール設定、つまり老後にいくら必要なのかを試算した上で逆算しなければいけません。

現在、家計管理をまったくされていない方々の場合ですと敷居が高いと思います。

そこでとりあえず取るべき一つの手法をお伝えします。

ズバリ『1日500円を節約して、投資信託で運用をする。』

流れ

①1日500円を節約する。
②月に1万5000円が投資原資になる。
③ネット証券などでインデックスファンド(全世界株or米国株)に投資をする。
④年利5%だと想定する。
⑤20歳から60歳まで続ける。
⑥投資額720万円が複利効果で最終資産額が2,233万円となる。

かなりざっくり計算ではありますが、長期運用であることを踏まえるとそこまで絵空事でもありません。

参考までに、40年後に運用をやめてすべて解約をした場合、

20.315%(所得税及び復興特別所得税15.315%、住民税5%)の税率が適用されますので

手元にはおよそ1,779万円が残ります。

将来設計を長い時間かけて考えるよりも、

まずはここから始めてみるのはいかがでしょうか?

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