なぜ年収の高い人はコロナ禍でもさらに収入を高められるのか

おはーん、ペーパー先生です。

全国の一部地域で緊急事態宣言が出されていますが、

皆さんは在宅勤務をされていますでしょうか？

先生の勤務先では政府方針もあり、7割以上の在宅勤務で事業活動をしていますが、

その一方で管理職の先生はオフィス出社中です。

さて、自部門の在宅or出社の差配をしているとなかなか難しいことがあります。

それは業務内容や機材有無などの向き不向きだけでなく、

その人自身の価値観で在宅勤務の好き嫌いが大きく分かれることです。

今日は、しがない管理職として悩ましい日々を送る先生の実体験を踏まえ、

在宅勤務の裏側をやわらか推理します。

日本経済新聞さんが、20年秋に実施した郵送世論調査で

働き方の意識変化に興味深い結果が出ています。

これを見ると、働き盛りの若い世代において在宅希望が高く、

年齢が上がるにつれて希望しない割合も増える結果になっています。

この回答はものすごく納得。

実際に職場で在宅or出勤の差配をする際、

ベテラン社員ほど「直接のコミュニケーションでないと効率が落ちる」という理由で

出社を希望するケースが多くあるためです。

20代から30代前半のデジタルネイティブは、コミュニケーションツールに囲まれて

育ってきていることもあり、新しい働き方への順応も早いですし、

効率が下がる期間は、機材移動などに時間を要する一次的なものです。

アラフォーの先生がそう思うので、コミュニケーション云々の課題というのは、

在宅でやり切る”不退転の覚悟のありなしの問題”だと断言できます。

興味深いのは、年収1,000万円を境に、労働時間の変化に大きな違いがある点ですね。

ここはかなり違和感があり、管理職の場合は在宅勤務化によって

脱ハンコや脱フロア移動など、拘束される時間は減っている実感があります。

もう一つ、世帯年収の変化でも、「増えた」（12%）という回答があることに注目です。

通常、在宅勤務への切り替わりで給与が減るならまだしも、増えるというのは説明が付きにくいです。

巣ごもり消費の恩恵を受けている業種・業界で、賞与などが増えた影響が反映されているかもしれませんが、

1つ考えられるのは副業による収入増が挙げられます。

こちらは、2017年に総務省が行った就業構造基本調査での、

年収別の副業割合を示したグラフです。

分かりやすく副業をしているのは「所得が低い人・所得が高い人」となっています。

所得が低い人はやらざるを得ない、という状況であること想像できますが、

所得の高い人が副業をしているのはなぜなのでしょうか。

ここまでのポイントをまとめましょう。

これらの共通点は何か？

それは”在宅勤務により時間ができた”ことです。

①と矛盾するようにも聞こえますが、つまり、

これで説明がつきそうです。

いかがだったでしょうか、在宅勤務で変わった働き方の裏側。

そして先生の名推理。

信じるか信じないかはあなた次第です！

では、ごきげんよう。