おはーん、ペーパー先生です。
皆さんは転職したことありますか？
先生はこれまで2回しています。
最後の転職は2000年前半。当時は『リクナビNEXT』や『doda』などの、人材サービス大手が手掛ける転職情報サイトが隆盛を極めていた時です。
先生もこれらのサイトで見つけた情報から応募をして、書類提出→面接→合格→転職、という流れで職場を変えました。
なお、現在でも情報収集という意味で、定期的に転職情報サイトのチェックや転職エージェントとのコミュニケーションを行っています。
今回は、転職サービスのビジネスモデルについて紹介します。
また、これと合わせて、皆さんもCM等で目にしたことがあるかもしれませんが、転職情報サイト『ビスリーチ』の使用レビューをしていきます。
まさかの全5回連載です。
それでは始めていきましょう！
転職情報サイトのビジネスモデル
転職をするためには、募集企業のサイトから直接応募するほか、募集企業に勤務する知り合いを通じた紹介応募などもありますが、一番多いのが転職情報サイトの利用です。
では、転職情報サイトというのはどういったビジネスモデルなのでしょうか。
収益源泉は、企業からの掲載料です。
こうしたサイトは、「人は集めるので、お金を出して求人を掲載しませんか?」という、プラットフォームの集客力を活かしたビジネスとなっているわけです。
先ほど触れた『リクナビNEXT』や『doda』などがそれにあたります。
転職情報が紙媒体で提供されていた頃からこれは変わっていません。
求職者と募集企業との間をマッチングさせる転職情報サイトというのは、原則として企業側が対価を払う、という構造なわけです。
ここに『ビスリーチ』が登場します。
2009年、日本初の求職者課金型の転職サイトとして『ビスリーチ』は開設されました。
要は、対価を払うのが企業ではなく求職者なんです。
これは当時の転職市場では大きな発想の転換でした。
年収が700万円を超えるようなハイクラスの求職者は、「より給与が高い会社で働きたい」「今よりも大きな権限で仕事をしたい」「違い業界で力を試したい」など、キャリア形成の様々な観点から転職活動を開始します。
しかし、明確に「〇〇〇〇株式会社」で働きたい！という希望でもない限り、山ほど掲載されている従来の転職情報サイトから、自分に向いている企業を探すのは困難です。
転職検討にあたって、時間はないが、お金はある。
そういった求職者のニーズにマッチしたのが『ビスリーチ』でした。
『ビスリーチ』は、求職者の登録した履歴書・職務経歴書が掲載されているデータベースのようなものです。
求職者は、ビズリーチ掲載の求人情報を閲覧できるほか、企業の採用担当者や転職エージェントから直接メッセージを受け取ることができます。
一方、企業の採用担当者や転職エージェントは、有料でデータベースを閲覧し、求職者に直接声をかけることができます。
ということで、今回は転職情報サイトのビジネスモデルを中心に紹介しました。
次回は「転職エージェントの役割」や「ビズリーチの登録・会員種別」について触れていきます。
では、ごきげんよう。
転職情報サイトは「募集企業課金型」と「求職者課金型」がある。
