・株価が40-50%下落する可能性？
・それほどおかしなことは言ってない
・暴落が起きた時にどうするか
おはーん、ペーパー先生です。
今年に入ってからもアメリカ株式市場は好調です。
3指数ともに最高値を更新し続ける日が続いており、昨年3月のコロナショック以降、
テーパリングの足音は何処吹く風、適温相場が続いています。
このブログの内容はこちらの動画でも解説しています。
2008年のリーマンショックによる大暴落を予言したことでも有名な
モラン・タイス・キャピタル・マネジメントのデービッド・タイス氏が
先月26日のテレビ東京『Newsモーニングサテライト（モーサテ）』インタビューの中で、
株価暴落の条件が揃っていると、以下のようにコメントしています。
「今の株式市場には根本的な問題が多い。
バイデン政権は法人増税に前向きで半企業的だ。
国債も大量に発行されている。
また、一時的な下落はあったものの2008年からの強気相場が長すぎる。
そのため10年以上続く長期的な弱気相場になり、株価が40-50%下落する可能性がある。
暴落のきっかけとなり得ることはたくさんあるが、ハイテク企業の決算悪化がきっかけになる可能性がある。
グーグルやツイッター、フェイスブックなどはコスト（人件費など）が予想以上に上昇した影響を受ける。
高いインフレ率も長く続くかもしれないし、利上げ開始も恐れられている。
新型コロナのワクチンの効果やデルタ株の影響も懸念される。
そのため4-5カ月以内にも暴落するとみている。」
このコメントはSNSなどでも少し話題になっていたようですが、
ただ、冷静に考えればそれほどおかしなこと言ってないですね。
・バイデン政権は法人増税に前向き →事実
・国債が大量に発行されている →事実
・2008年からの強気相場が長すぎる →事実
・ハイテク企業の決算悪化がきっかけになる →考えられる
・高いインフレ率も長く続くかもしれない →考えられる
・利上げ開始も恐れられている →事実
・ワクチン効果やデルタ株の影響懸念 →事実
相場が5割下げるかどうかは分かりませんが、
アメリカ株式市場が年平均5%成長しているということを踏まえると、
今後それなりの下げが来ないと説明が付かないというのもまた事実です。
「暴落が起きるかどうか」
ではなく
「暴落が起きた時にどうするか」
個人投資家はこうした思考が大事ですね。
色々な戦い方がありますから、そうしたシチュエーションこそ、
個性や底力が出るのだと思います。
積み立てをしている方はその航路をしっかりと守り続けることがとにかく重要。
また、成功されている個人投資家の多くは、
相場急落時こそが安値で拾えるチャンスだということで攻めの姿勢を取ることが共通しています。
先生は以前に記事でも触れたとおり、
現在、金融資産の1/4をキャッシュポジションにしていますので、暴落時には買い出動します。
昨年のコロナショック時には原資がなくてできませんでしたので、そうした反省も踏まえた準備です。
備えあれば憂いなし。
皆さんはどのような備えをされていますか？
では、ごきげんよう。
こちらの記事もよろしければどうぞ。
「冷静ほど、大事なことはないのである。」（松下幸之助さん）
