おはようございます、ペーパー先生です。
昨日は、先生の資産運用歴を簡単にご紹介しました。
改めて振り振り返ると、いやーやんちゃしてましたねぇ笑。
今回は悟り（？）が開いた後の、比較的マジメな話に入っていきます。
米国株投資を行う理由
リーマンショック直前の2007年末の値を100とした各種株価指数の相対パフォーマンス比較では、新興企業が集まる「ナスダック」がおよそ300、「S&P500」がおよそ200に対し、「TOPIX」はほぼ横ばいとなっています。
また、最近では、GAFAM（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン・ドット・コム、マイクロソフト）の時価総額が、東証一部全銘柄の時価総額を抜いた、なんていう話題もありました。
株価というのは、今後数年の企業収益想定を元につく価格ですから、切り出す期間で差は出るものの、過去の長期実績では、将来期待も現時点も、米国株に勝るものはない、ということが言えるわけです。
先生が米国株投資を始めた17年7月の段階では、アマゾンの株価が1,000ドルを突破し、それに続いてアルファベット（グーグルの親会社）も翌月に大台に乗せたことが、新聞報道を賑わしていました。
当時の記事を見ると、書かれていることは驚くほど今と全く同じです。
「投資マネーの一極集中」「過熱感」「大幅調整のリスク」
結果どうだったでしょうか。
アルファベットもアマゾンもPER（株価収益率）を大きく上げ、業績をさらに伸ばすことでそれを縮める、を繰り返しながら、株価は上昇トレンドにあります。
アップルに至っては、米国企業初となる時価総額2兆ドルをとんでもない速度で突破しました。
成長を続ける米国市場の見通しは
もちろん懸念がないわけではありません。
今年7月末に、米議会下院の司法委員会の公聴会で、GAFAトップがオンラインで参加し、寡占によって競争が妨げられている実態を鋭く切り込まれました。
また、米中の新冷戦における、ネットサービスの断絶も今後の株価を揺り動かすことになりそうです。
9月14日、中国の北京字節跳動科技（バイトダンス）に対して、米国の動画投稿アプリ事業「TikTok（ティックトック）」を売却するよう、トランプ米大統領が命令しました。
同じく中国のインターネット企業大手テンセントが手がける他のサービスにも波及することも想定され、米国企業や中国企業の成長にどのような影響が出てくるのかを慎重に見極めていく必要があります。
資産形成で大事なのは鋼のメンタル
今後も引き続き、中国株や債券の他、積立投信や金をアセットアロケーションに組み入れた理由など、少しずつ紹介をしていこうと思います。
最後に１つ強くお伝えしたいのは、資産運用では毎日の株価などに一喜一憂しない、というのが本当に本当に大事です。
私は、ライブドアショックやチャイナショックなどを経て、今は何があっても動じない鋼のメンタルを手に入れました。
今年2月に発生したコロナショックでは、25営業日で日経平均が30％を超える下げとなったわけですが、「どこまで落ちるんだろうなぁ」とある意味で達観して状況を見ていられました。
こうした低迷期はもちろん気分の良いものではありません。
しかし、企業の成長期待で持っているものはしっかりホールド、毎日積み立てているものはそのままコツコツ買い増し。
これで良いのです。その後、米国市場を中心に市場が回復に向かっていったのは言うまでもありません。
まずは、少額で良いから成功も失敗も早めに繰り返して、皆さんも鋼のメンタルをいち早く手に入れましょう！笑。
投資は自己責任でね。
では、ごきげんよう。
まずは鋼のメンタルを手に入れよう！
